地震・地盤・液状化・浸水のリスクをインターネットで調べよう!

地震・地盤・液状化・浸水のリスクは自分で調べられるの?@

東日本大震災もありましたし、これからの住宅選びは、
液状化や地盤、浸水などの、
いわゆる災害対応力のチェックが必須となるのでしょうね。

 

こうした災害のリスクについて調べる人は、
今後より一層増えていくでしょうし、
それが安全性、ひいては
資産性にも大きく影響してくるのでしょう。

地震・地盤・液状化・浸水のリスクは自分で調べられるの?A

最近は、災害情報を提供する国や自治体、
専門機関のホームページが非常に充実しています。

 

そこでたいがいの情報は入手できるようになっていますので、
積極的に活用していきたいですよね。

 

自分で調べられる代表的な災害情報サイトには、
次のようなものがありますが、
これらはマイホーム購入前に
しっかりチェックしておきたいところです。

<災害情報ポータルサイト>
■ハザードマップポータルサイト
・国土交通省:http://disapotal.gsi.go.jp/
・国土交通省のハザードマップポータルサイトは、各自治体や専門調査機関の洪水・内水・高潮・津波・土砂災害・火山・土地高低差・災害危険度などの公開情報に容易にアクセスできるものです。
・計画地は、各種の災害に対して安全なのか、危険性があるとすれば危険度はどうかなど、最初にまず確認しておきたいです。
・自治体が指定する一時避難所や広域避難所などを表示しているものもあります。

 

■地震に関する地域危険度測定調査(東京都都市整備局)
・http://www.toshiseibi.metro.tokyo.jp/bosai/chousa_6/home.htm
・東京都区部の地震の揺れによる危険性について、町丁目ごとに測定し、5つのランクに分けて相対的に評価しています。測定項目は以下のとおりです。
◎建物倒壊危険度(建物倒壊の危険性)
◎火災危険度(火災の発生による延焼の危険性)
◎総合危険度(建物倒壊や延焼の危険性)

 

<地盤・地質関連のサイト>
■地盤のゆれやすさ全国マップ(内閣府)
・http://www.bousai.go.jp/kohou/oshirase/h17/yureyasusa/
・全国の表層地盤の揺れやすさを、各種調査結果を統合して、北海道から沖縄まで、都道府県別に地図に表したものです。
・地震時の建物リスクは、どの地盤に建っているのかにもよります。
・地震による地表での揺れの強さは、主として地震の規模であるマグニチュード、震源からの距離、表層地盤の3つの要因によりことなります。
・一般的には、マグニチュードが大きいほど、また震源から近いほど、地震による揺れは大きくなると言われていますが、マグニチュードや震源からの距離が同じでも、表層地盤の違いで揺れの大きさは大きく異なります。実際、表層地盤がやわらかな場所では、堅い場所より揺れは大きくなります。

 

■地形で見る軟弱地盤マップ(無料版:ジオダス)
・http://www.jiban.co.jp/geodas/guest/
・実際に民間企業による地盤調査が行われた地点の調査結果を地図上に示したものになっています。
・地盤調査を行った結果、「良好地盤」や「軟弱地盤」と診断された場所、地盤が軟弱なため「地盤補強工事」を行った場所、ボーリング調査のデータがある場所、などが地図上に水色や紺色の点によって落とし込まれていてわかりやすくなっています。
・計画地周辺の地盤状況を推測するのに非常に便利です。

 

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活断層、地震発生予測関連のサイトは?

活断層、地震発生予測関連のサイトとしては、
次のようなサイトが参考になります。

■都市圏活断層図
・国土地理院:都市圏の活断層データベース
・http://www1.gsi.go.jp/geowww/bousai/menu.html
・断層というのは、地盤が割れた状態でズレていることをいいます。また、その変動が起きやすいものを活断層といい、地震でズレが生じると建物に大きな被害が起こる可能性が高いのが、この活断層です。
・現在、日本国内では、2,000か所あまりの活断層が見つかっています。
・米国などでは、州によってもバラつきがあるのですが、活断層から150mとか400mも離さないと建築物は建てられないことになっています。これは危ないからというのがその理由です。日本では、このような規制はありませんが、計画地の近くに活断層があるかどうか確認しておきたいですね。

 

■地震ハザードステーション(防災科学技術研究所)
・http://www.j-shis.bosai.go.jp/
・全国の地震の発生確率の予測地図になります。
・特定の断層を震源とする地震の予測も示されています。
・自分の街の地震の発生確率や規模などを全国の地名や特定の建造物名による検索で知ることができるのでとても便利です。

液状化の危険度を知るサイトは?

液状化の危険度を知るサイトとしては、
次のようなサイトが参考になります。

■液状化マップ、古地図
・東日本大震災では、首都圏周辺で湾岸部を中心に広い範囲で液状化が発生しましたが、中部圏や関西圏でも液状化の危険性の高い地域が存在しています。つまり、液状化が起きるのは沿岸部に限らないということです。
・各自治体の液状化予測マップをチェックするようにしたいです。
・地元の図書館などに行くと古地図を見ることができるので、それによりその土地が昔どういう状態だったのか、例えば、沼や低湿地だったとかなどの地歴を調べておくのも有効です。

 

■東京の液状化予測図
・東京都土木技術支援・人材育成センター
・http://doboku.metro.tokyo.jp/start/03-jyouhou/ekijyouka/
・「東京低地の液状化予測図」と「多摩地域の液状化予測」「東京港埋立地盤の液状化予測」を合わせたもので、東京都全体の液状化予測を見ることが可能です。
・23区の東部(中央区、江東区、墨田区、江戸川区、葛飾区、足立区)や東京湾岸地域、品川区、板橋区が液状化が発生しやすい地域とされています。

土地高低差〜絶対的高さと相対的高さがわかるサイトは?

土地高低差〜絶対的高さと相対的高さがわかるサイトとしては、
次のようなサイトが参考になります。

■Googole Earth
・土地の高低差は2つの視点に留意しなければなりません。
・1つは、「絶対的な高さ」である「標高」で、津波や洪水などの際の被災可能性です。Googole Earthで計画地をポイントすると、画面下部に標高データが表示されるので確認できます。
・もう1つは、「相対的な高さ」であり、周辺の土地と比較してどうかということです。周囲より相対的に低ければ、ゲリラ豪雨などの際に、周辺地域で一番土地が低い所に雨水が集中して、浸水する危険性が高まることが考えられます。
・たとえ台地であっても、周囲よりも土地が低くなっている谷地などは注意が必要になります。

 

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洪水・浸水の危険度がわかるサイトは?

洪水・浸水の危険度がわかるサイトとしては、
次のようなサイトが参考になります。

■東京都洪水ハザードマップ(東京都建設局)
・http://www.kensetsu.metro.tokyo.jp/suigai_taisaku/index/menu03.htm
・土地の高低差と排水設備の整備状況が加味されて作成されているサイトです。
・大雨による河川の氾濫と内水により浸水が予想される地域、想定浸水深さ、避難場所や避難経路などが示されています。
・計画地のみならず、そこに至る道路など途中経路で冠水の危険個所がないかどうかも調べておきたいところです。
・最近は都心部でもゲリラ豪雨が多発していますが、気候変動の研究者によれば、今後は大雨をもたらす大型台風の発生や、日本列島への上陸がさらに増加するそうですから、しっかりチェックしておきたいですね。

 

■過去の水害記録(東京都建設局)
・http://www.kensetsu.metro.tokyo.jp/suigai_kiroku/kako.htm
・東京都の場合、時間当たりの排水処理能力は、毎時雨量50mm程度が標準とされていますが、最近のゲリラ豪雨は最大毎時100〜120mmにも達し、この能力をはるかに凌駕しているということです。
・短時間に集中的に雨が降ると、この下水排水処理能力が追いつかないので、浸水被害になるおそれがあります。
・特に、半地下マンション、地階に電気機械設備や機械式駐車場の地下ピットがある場合には注意が必要です。
・単に高層階なら安全だということではありません。浸水リスクはマンション全体のリスクと考えておきたいです。

 

また、地表標高が満潮時の平均海水面よりも
低い海抜ゼロメートル地帯では、治水対策が大切になってきます。

 

例えば、東京都江戸川区は、
江戸川・荒川や東京湾に面する三方を水に囲まれた低平地で、
陸のおよそ70%が海抜ゼロメートルです。

 

このような地域では、
大雨の際の排水はポンプに依存していることを、
意外と知らない人も多いのではないでしょうか。

 

こうした地域では、堤防と排水ポンプが生命線となっています。

 

ですから、もし想定規模以上の大地震で堤防が崩壊したり、
ポンプが故障したりしたら、大水害になる可能性が高いのです。

 

区でも堤防やポンプ設備の機能強化など、
さらなる治水対策を打ち出していますので、
このような行政の対策についても
しっかりとチェックしておきたいですね。

 

なお、万が一、災害に見舞われて避難が必要になったとき、
指定避難場所はどこか、
計画地からの距離とそこに至る避難経路など、
自治体の防災ホームページで確認しておくようにしたいです。

 

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